総務省統計局から平成25年住宅・土地統計調査が公表されています。その中に「省エネルギー設備等の住宅への普及について」の調査があります。
「太陽光を利用した発電機器あり」の住宅は157万戸、普及率は平成20年調査に比べ3倍とのことです。5年前に比べて105万戸の増加で、住宅の所有関係別では、持家では148万戸で持家全体の4.6％である一方、借家では9万戸で借家全体の0.5％と、借家への普及率は依然低い状況となっています。
太陽光を利用した発電機器のある住宅数の推移－全国 （万戸）
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調査年
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総数
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持ち家
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借家
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平成15年
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28（0.6％）
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26（0.9％）
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2（0.1％）
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平成20年
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52（1.0％）
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50（1.6％）
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3（0.1％）
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平成25年
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157（3.0％）
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148（4.6％）
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9（0.5％）
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都道府県別では、西日本や太平洋側の地域で、居住世帯のある住宅に占める太陽光を利用した発電機器がある住宅の割合が高くなっています。
太陽光を利用した発電機器のある住宅数―都道府県（平成25年）（万戸）
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居住世帯の
ある住宅数
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太陽光を利用
した発電機器
がある住宅数
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割合
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1
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佐賀県
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29
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2
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7.5％
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2
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宮崎県
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46
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3
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6.7％
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3
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長野県
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78
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5
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6.4％
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4
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山梨県
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33
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2
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5.9％
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5
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熊本県
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69
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4
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5.7％
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他の省エネルギー設備についてみると、5年前に比べて「太陽熱を利用した温水器等あり」の住宅は220万戸で42万戸の減少（-16.1％）、「二重サッシ又は複層ガラスの窓あり」の住宅は1315万戸で271万戸（26.0％）の増加となっており、太陽熱利用温水器を設置の住宅が減少している一方で、太陽光発電機器設置の住宅の普及が進んでいます。
単なる太陽熱利用から太陽光利用による発電へと、省エネ技術の進歩とともに、、国の進めるZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の施策と相まって居住者の意識も大きく変わりつつあるようです。
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